昨日東京で開催された都市計画法・建築基準法制定100周年記念行事での伊藤滋先生の約1時間の講演。配られたのは月刊『近代建築』2019年2月～5月号に掲載された記事の抜き刷りで18頁。タイトルを正確に書くと、「つくろう東京2040+ 万華鏡都市東京 ～東京のこれから 2040年を目指して～」となっています。
新しい4つの「公理」にもとづく11の「戦術」がその内容で、講演時間の制約から、いくつかの戦術に焦点を当てた内容でした。
『東京計画2030+ たたかう東京』(鹿島出版会、2014)で示されていた国際競争を意識した都心部の将来ビジョンが東京23区全体にひろげられ、刺激的で魅力的で万華鏡のように幻惑的な???、そうでありながら実践的で現実的な、都市計画の新しい姿に挑戦する勇気を与えられる60分でした。
まだ「再開発」制度が胎動期にあった時代に建てられた、独特な形態でにぎわっている横須賀の「三笠ビル」の研究(I君の修士論文成果)が『都市計画報告』にアップされました。
[都市計画報告のページ]
https://www.cpij.or.jp/com/ac/report/2019.html
[直接pdfに]
https://www.cpij.or.jp/com/ac/reports/18_83.pdf
アレクサンダー大王の東征(紀元前334-323)でギリシャ文化が東方世界にもたらされた際、各地に軍事拠点としての都市「アレクサンドリア」が多数つくられた。けれども今となってはどこにそれらがあったのかわからなくなってしまった。エジプトのアレクサンドリアを除いては。
との残念な状態のなかから、アフガニスタンで発掘された「アイ・ハヌム」が当時のバクトリア王国の拠点都市アレクサンドリアだったのではないか、とのストーリーが展開される少し前の番組(NHKスペシャル「文明の道」第2集・2003年)に刺激されて、古代ギリシャからローマに至る間の、西と東をつなぐこの都市の意味を、やや要約風に書き留めてみます。ちょうど2018.12.11の記事(⇒関連記事1)にあるように、世界の都市空間史にアジア都市をどの段階で登場させるか考えているところなので、「アイ・ハヌム」の意味を考えることは、「西か東か」ではなく、「西と東を結ぶ都市」の意義を考えることになりそうです。
第一。現実的な話から。1960年代に発掘がはじまり多くの発掘品や記録が残されたあと1979年にソ連がアフガニスタンに侵攻。戦争状態となり、カブールの博物館に保管されていた品々は持ち去られてしまった、、、と思いきや情報文化省の手で密かに持ち出され倉庫に隠してあった。けれども発掘現場はちょうど戦闘向きな地形だったなどの理由で荒れ果て盗掘されて、わずかな遺産の断片を別にすれば残骸だけが残ることに。そこで1979年以前に得られていたデータ等をもとに「アイ・ハヌム」がどのような都市だったかをコンピュータ復元していく。
第二。この都市の文化的・歴史的意味。アレクサンダー大王は東征の過程で軍事拠点を設けギリシャ人により都市が築かれた。アイ・ハヌムは東西1.5キロ、南北2キロ。高さ12メートルの城壁で囲われ、丘から平地に降りる斜面を利用した円形劇場や、川辺のギムナジウム(学校)などがあった。これらだけをみればまるでギリシャ都市風である。
第三。しかし、都市の中心部には王宮があり、そこに入ると120本の列柱で囲まれた大きな広間があった。王宮は一見ギリシャ風であるが、よくみるとペルシャなどアジア的な部分ももっていた。さらに、神殿跡から発掘された左足の一部などから推定すると、その像はギリシャの神ゼウスを祀るだけでなく、インド・イランで信仰されていた太陽神ミトラの顔も持ち合わせていた。つまり、ギリシャの古代文化は現地の文化と融合・共生することで多民族が交流する拠点都市となりえたのである。
第四。しかしアイ・ハヌムの繁栄は150年ほどにおわる。
この「文明の道」は5集から成り、アレクサンダー大王の東征からはじまりローマ時代を経てヨーロッパとアジアの文明が強く結ばれていく進化の過程を近年の考古学的成果をもとにリアルに描き出しています。とりわけアイ・ハヌムもそうであったように、「東」と「西」の間に点々とつながる諸都市が、盛衰しつつも常にネットワークのハブとして機能したことが連続した歴史として「見える」ようになることで、現代においてもユーラシア大陸の「東」と「西」がシームレスにつながっているとの視点を与えられたような気がします。
[関連記事]
1.紀元前600年の世界の都市人口
http://d.hatena.ne.jp/tkmzoo/20181211/1544501391
2.Sunken cities (アレクサンドリア開墾)
http://d.hatena.ne.jp/tkmzoo/20160523/1463991285
3.『イブン・バットゥータと境域への旅』
http://d.hatena.ne.jp/tkmzoo/20170420/1492661171
4.『ユーラシア胎動 −ロシア・中国・中央アジア』
http://d.hatena.ne.jp/tkmzoo/20141218/1418896899
5.ウランバートル
http://d.hatena.ne.jp/tkmzoo/20120717/1342514398
昨年度に続き、2018年度のシンポジウムが開催されます。
メインテーマは「ヨコハマ・神奈川地域の潜在力を活かした地域連携を探る」。
さまざまな角度から、これまでの取り組みの全体像を知るとともにこれからのあり方を探ります。
詳細は以下のURLで。
http://www.ynu.ac.jp/hus/sangaku/21426/detail.html
「リッチモンド区の都市計画の中での近隣計画の文脈も含めて興味が湧くところです」とした、当区最初の近隣計画です。今、「当区最初の」としましたが、見たところ、後に続くものはありません。なぜHam and Petershamは近隣計画を策定したのか、なぜ他の近隣では計画策定の気配がないのか? いくつもの状況証拠の積み上げのレベルにとどまりますが、推論していきます。
第一。以前の2017.4.19の「ロンドンにおける近隣計画の最新動向(1):各区のマスタープランとの関係」に、「第一カテゴリーは、近隣計画をしっかり位置付けている区。クロイドン、ウエストミンスター、カムデン、サザク、タワーハムレットの5区が該当します。2017年末に採択予定のケンジントン&チェルシーも加えると6区に。」とし、次の13区を「いくらかは位置付けている」第二カテゴリーとしたあと、「第三カテゴリーは、ほとんど位置づけないか全くふれてもいない9区。以前、「近隣計画」ではない別種のまちづくりが進んでいるからではないか、などの仮説を検討しましたが、さらに分析するとおもしろいかもしれません。この報告書でも、リッチモンド区などで独自の「ビレッジプラン」等の取り組みがあると指摘しています。」としました。リッチモンド区は第三カテゴリーです。
第二。ただし、2018年7月にこの区でも新しいローカルプランが採択されたので、いくぶん変化があった可能性もあります。見てみると、p7に、近隣計画が2011年Localism Actで創設されたことは若干書かれています。そういう意味では「第二カテゴリー」になったと言えなくもないです。
しかし第三。具体的な近隣計画策定につき紹介したページをみると、「(ビレッジプランが既にあるのだから)そのほかに近隣計画で何ができるかについてはよくよく考えてみること(carefully consider what else a neighbourhood development plan could beneficially achieve for their area)を勧めます」とされています。これが「ビレッジプランで十分だ」というニュアンスなのか、「近隣計画は(たいへんな割に)益が無い」という気持ちなのか、「ビレッジプランやローカルプランの体系の中に近隣計画が混じるのはよくない」のか、「そもそも近隣計画をつくると区の方でもいろいろな手続きがたいへんだから控えてほしい」のか。少々聞いただけではわからない部分もありそうです。
第四。そのビレッジプラン。正確にいうと、今回近隣計画を策定したHam and Petershamは「例外」として、他の14のビレッジではビレッジプランがあり、それぞれのプランのうち必要な要素についてはSupplementary Planning Documentというローカルプランを補完する計画をつくってプランの有効性を高めようとしている(ほぼカバーできている)。だから、そのことも含めて「(ビレッジプランが既にあるのだから)そのほかに近隣計画で何ができるかについてはよくよく考えてみること」との文脈です。
第五。では、なぜHam and Petershamだけはそこまでして近隣計画を立てたのか。付属資料も含めると170頁にもおよぶその図書そのものは、最近策定されている他の近隣計画と大きくは異なりません。(Knightsbridgeとは構成が異なり)「政策」を中心に据えつつ「Community Proposal」が別の色を用いて書かれています(そのことによって法定の政策と非法定の提案を分けている)。形式的にみれば、Supplementary Planning Documentはいくらていねいに書いてもそれは区の政策であるのに対して、近隣計画の主体は区ではなく近隣です。それを大きな差とみるのか、「(ビレッジプランが既にあるのだから)そのほかに近隣計画で何ができるかについてはよくよく考えてみるとあまり何もなさそうだ」と考えるのかは、考えの差、動機の差なのかもしれません。具体的敷地提案の部分をみると、近隣計画のほうがよりきめ細かく空間の質にこだわって、「Proposal」も含めて書き込んでいるといえなくもありません。では、実際にどちらがより良いまちづくりになるか、どのような都市計画システムにすれば最適に近づくのかについての検証は、まさに研究課題なのでしょう。
最も注目している第10号から。
注目点を先にあげると、第一に、ほぼ区全体にわたり近隣計画の策定に取り組んでいるWestminster区の第1号という観点から、他の取り組みの現状をフォローします。第二に、計画の質の観点から、本計画の質がどのように成り立っているのかを確認します。第三に、近隣計画の策定主体である「フォーラム」が、計画策定後にどうなるのか、また、どのような活動を行おうとしているのかを見てみます。本計画独自の注目される内容にも言及したいところですが、それはやめにして、最後にまとめ的コメントを補足します。
第一の点。このKnightsbridgeがレファレンダムに到達した他はざっと見たところ大きな変化はなく、各近隣での計画策定が進んでいるものと思われます。たとえば1年ほど前にとりあげたMayfair近隣計画(⇒関連記事1)は予定通り区に提案されて2018年6月24日までの協議に付され、次の審査の段階にさしかかっていると思われます。なお、計画策定主体であるフォーラムの有効期間が5年間で、区内のフォーラムは2014年から2015年に設立されたことから「その後」についてもそろそろ考えなくてはならない時期にさしかかってきました。Knightsbridgeの場合、指定が2015.7.21であることから、近隣計画書の中で「フォーラムとしてはその先5年間のフォーラムの設置(継続)を再申請する予定である」としています。
第二の点。Knightsbridge近隣計画には40の政策を含みますが、たとえば最初の「POLICY KBR1」(キャラクター、デザインおよび材料)では政策を述べたあとの説明の中で、「Evidence Base Document」を参照するよう指示しています。エビデンスそのものの説明は近隣計画中には書き込まず、フォーラムのHP上に「Evidence Base Document」を示すことで法定図書の「近隣計画」を補う形です。さらに、この「Evidence Base Document」の中で引用されている「Evidence Base」そのものについては、フォーラムHPの別の箇所で多数の計画書や報告書がアップされており数えてみると98件あります。「その他」のエビデンスがさらにその後に並んでいます。NPPFでいうところの「エビデンスを示せ」というのは例えばこのような状態を言うのでしょう。今、KBR1のみを説明しましたが、40の政策の多くの箇所で「Evidence Base Document」が言及されています。「NPPFの何パラ参照」という示し方も目立ちます。
第三の点。第二の点として、エビデンスの話だけをしましたが、もう1つ重要な図書「Knightsbridge Management Plan」が近隣計画中で言及され、HP上に並んで掲載されています。これは「計画の質」というより「計画内容の実現」にかかわるもので、近隣計画策定途上で出されていた多くの「アクション」を近隣計画が成立したあと実施(実行)していくという内容です。これまでの近隣計画でもいくらか書き込みが見られたものですが、Knightsbridgeでは政策ごとに「アクション」が示され、「誰が」「いつ」実行するかの予定(想定)が示されています。本ブログでもたびたび言及してきた財源であるCILの使い道についてもこの計画書で方針が示されています。
まとめると、計画本体、エビデンス・ベース、マネジメント・プランの3点セットが体系的にまとめられているという点で、本近隣計画は教科書的というか先進的というかNPPF模範的な内容です。ただし、これだけの体系的な計画書を図書としてまとめるのが平均的としてしまうとあまりにレベルが高いとは感じます。
Westminster区ではほぼ全域で近隣計画を策定中なので、少なくとも今回の第1号をみることによって、すべての近隣計画が出そろった都市計画のイメージをもつことができるようになりました。
[関連資料]
・Knightsbridge近隣フォーラムHP
http://www.knightsbridgeforum.org/
・Knightsbridge近隣計画(いずれもフォーラムHPより)
1.近隣計画本体
http://www.knightsbridgeforum.org/media//documents/knp_made_version_131218_website.pdf
2.近隣計画Evidence Base Document
http://www.knightsbridgeforum.org/media//documents/kebd_final_website.pdf
3.近隣計画Management Plan
http://www.knightsbridgeforum.org/media//documents/kmp_final_website.pdf
[関連記事]
1.メイフェア近隣計画がまもなく地元区に提出されます(ロンドンにおける近隣計画の最新動向(4))
http://d.hatena.ne.jp/tkmzoo/20171206/1512553272
2017年10月にロンドンで7番目の近隣計画がレファレンダムを通過しました(⇒関連記事)。その後少し間が空きましたが、2018年5月から10月にかけ、4つの近隣計画がレファレンダムを通過したと、Planning2018.11.9号に紹介されています(p32)。それらは、
第8号 2018.5 West Ealing Centre (Ealing区)
第9号 2018.6 Hampsted Town (Camden区)
第10号 2018.10 Knightsbridge (Westminster区)
第11号 2018.10 Ham and Petersham (Richmond upon Tames区)
です。なかなか興味深い事例ばかりなので、どのように興味深いかをまとめたうえ、今後できれば1つ1つ取り上げてみたいと思います。
第8号のWest Ealingは7号のCentral Ealingに続いてビジネス近隣計画です。これら2件は当初より検討されていたもので、ここにきて両者とも近隣計画となりました。第9号は、あのハムステッドの近隣計画です。最もロンドンらしい場所の1つで、近隣計画をどのように活用しようとしているか興味が湧いてきます。まちづくりに熱心なカムデン区の事例でもあり、計画策定後も「Planning Watch」という活動を行っているようです。第10号はウエストミンスター区初の近隣計画として注目しています。この区では区内のほぼ全域で近隣計画の取り組みがなされています。まんべんなく区域どりをするために多少無理をしているようでもありますが、ハロッズとハイドパークにはさまれアルバートホールやロンドン大学も含むこのようなエリアでの近隣計画とはどのようなものでしょうか。第11号はリッチモンド区初の近隣計画です。この区域はテムズ河沿いの歴史的ランドスケープにも恵まれた郊外住宅地で、これまでの近隣計画とは異なるキャラクターをもちます。リッチモンド区の都市計画の中での近隣計画の文脈も含めて興味が湧くところです。
共通して、新NPPF時代の新しい近隣計画であるため、「近隣計画書」としての策定内容、近隣フォーラムの活動など、見どころもたくさんありそうです!
[関連記事]
・ロンドンにおける近隣計画の最新動向(3)
http://d.hatena.ne.jp/tkmzoo/20170419/1492574594
「近隣−市町村−広域−サブリージョン−リージョン−国−超国家の間の、どこが何を決めるべきかというシステム調整・システム分担の方向を決める」ために、いろいろな動きが続いています。都市計画システムの基本政策に限ると、NPPF(National Planning Policy Framework)の改定版が2018.7に出されました。Brexitが「国−超国家の間」のリ・スケーリングをテーマにしているとすると、今回の協議は都市計画をめぐる「近隣−市町村−広域」のリ・スケーリングをテーマにしています。
前回記事(2018.7.2)の論点に沿って、結果的に新NPPFがどうなったか、それが意味するところは何かについて整理してみます。
ここでは、戦略計画とローカルポリシーの線引きについてみておきます。
3月の改定案では「最低限、各地方計画庁は管轄区域の戦略的プライオリティーを示したプランを用意しなければならない」としていた部分を「ディベロップメントプランには、各地方計画庁の管轄区域の開発・土地利用に関するプライオリティーを示す戦略的政策を含めなければならない」と修正しました。言っていることは大きくは違わないと言えなくもないのですが、主語が「地方計画庁」から「ディベロップメントプラン」になることによって、誰がそれをするかに関する締め付けのようなものがいくぶん和らぎ、各地域の状況に応じて柔軟にやってくださいね、という雰囲気が出たと思います。特に、協議案では「プランを用意しなければならない」となっていたので都市計画システムそのものの変更まで踏み込むのかと思われた部分も柔らかな表現になっています。
そのこととも関連しますが、RTPIの意見などが取り入れられて、「ローカルプランにローカルポリシーを含めても良い」の「ても良い」の部分は修正されました。ただし、「ローカルポリシー」という言葉は用いられなくなり、「非戦略事項」と表現されたうえ、その含め方は2通りあり、「戦略事項と非戦略事項を含むローカルプラン」か「非戦略事項だけ含む近隣計画」とクギを刺す感じの書き方となりました。
12月6日のパーカー教授の特別講演会では、2012年の最初のNPPFで強調されていた近隣計画の効能が新NPPFでかなりトーンダウンしているとの指摘がありました。これについては既に2018年3月の協議案の段階でそうなっており、かなりタガもはめられた形のまま新NPPFとなりました。
なお、2018.3協議案では「3.Plan-making」の章の最後に書かれていた「Assessing and examining plans」という部分が分解されつつ一部前方に移動しています。前方に移動したのは「Preparing and reviewing plans」という表現となっていて、プランのPDCAサイクルを意識させつつ、常にエビデンスにもとづく政策とすべきことや、マーケットのシグナルを考慮すべきことを強調しています。
都市計画システムそのものの変更を強めに言っておいて、各界の意見を聴取し、結果において、政府が問題と認識しているシステム上の調整を行った感じと読み取れます。
昨日は、「アジアの都市文明」をグローバルヒストリーに登場させるタイミングを考えましたが、昨日「メソポタミアから都市文明を描き始めるのはよいとして」としていたことについても一応確認してみたいと思います。昨日同様、何人もの推定値が並列されている「主要都市の推定人口変遷」(Wikipedia)を参考にし、その時点でのその都市の人口の最大推定値をとることにします。
この表には紀元前8000年から記載がみられます。人口1万をはっきり超えるのが紀元前3500年のスーサ(イラン・45000人(⇒関連記事1))とウルク(イラク・14000人(⇒関連記事2))。このあと紀元前3300年の欄にメンフィス(エジプト・20000人(⇒関連記事3))などもあらわれますが、紀元前8000-3000年までの表に出てくるエジプト都市は3件に対しメソポタミア関連は(広くみて)19件[中国4件]、紀元前2800-2000年までのエジプト都市は4件に対しメソポタミア35件(パキスタン3はこちらでカウント(⇒関連記事1))[中国4件、インド2件]となっています。このメソポタミア35件のうち19件がイラク、6件がシリア。人口でみるとおよそ1万くらいから10万に届くか届かないかくらいまで。まだ、メソポタミアを統一したバビロン(イラク)は出てきません。
という全体的文脈のなかで、ここでは紀元前2000年の推定都市人口を並べてみます。
■紀元前2000年の都市人口
ウル 65000(イラク)
メンフィス 60000(エジプト)
テーベ 42500(エジプト・幅があるので中間値)
ギルス 42500(イラク・幅があるので中間値)
イシン 40000(イラク)
ラルサ 40000(イラク)
マリ 30000(シリア)
ウルク 30000(イラク・紀元前2800年が80000人で最高)
ニップル 30000(イラク)
以下、25000人(複数)、20000人、と続く
[関連記事]
1.『メソポタミアとインダスのあいだ』 (2016.1.8)
http://d.hatena.ne.jp/tkmzoo/20160108/1452225986
2.『都市の起源』(2018.102.25)
http://d.hatena.ne.jp/tkmzoo/20181025/1540438915
3.(文庫版)『ピラミッド 最新科学で古代遺跡の謎を解く』(2018.7.4)
http://d.hatena.ne.jp/tkmzoo/20180704/1530699309
