大災害時にも柔軟に対応できるオンライン効果 (都市は進化する3)

先週2度あった静岡県の都市計画の仕事は両方ともオンライン対応でした。

静岡県は緊急事態宣言からはずれていたのですが、コロナ変異株問題が急浮上して、最終的にはこのことが地元参加者だけが会場に来るとの判断を決定づけたようです。

そのため担当者は急遽オンライン対応の準備をして(コロナ下で徐々にはやっていたが公式の会議となると話は別)、映像・音声の事前チェックなども行って、当日は無事に会議を終えることができました。同時に、いくつか課題も発見できました。

 

新型コロナ問題には地域的温度差があるので、対応時期や程度などに差が出ていると思われますが、今回の静岡での経験は、東海地震(南海トラフ地震)への対応といった大災害対応という観点でも大きな経験になったのではないかと感じています。今回の新型コロナも「災害」ととらえれば、オンライン機器・通信環境・制度運用方法の整備は「災害に備える」またとないチャンス。

また、この会議では「事前都市復興計画の策定を促進する」という関連する話題もありました。従来、これほどのオンライン活用は想定されていなかったと思います。「事前都市復興計画」の中に、さまざまなオペレーションや会議等のオンライン活用のみならずドローンによる災害調査なども想定することが現実的になっています。また、実際にそれらを組み込もうとすれば事前の準備や課題整理などがかなりリアルにできそうです。

新型コロナは、レジリエントな都市に進化するきっかけになっていることは間違いありません。