今朝の日経新聞を駅のホームでパラパラめくっていると、「リモート転勤」の見出しが。Ｙさんがリーダーを務めるМＰ社の「働き方改革推進部」の実証実験の話です。Women@Work欄。
よく読んでみると、「Women@Work欄」の記事だけれども男性社員にも対象をひろげている。支店勤務の社員が本社業務をリモートでこなす話があるかと思えば、支店勤務の社員が東京に来て支店業務を試す実験もしているようなので、ややこしいのですが、基本は、地方にいながら(仕事量の多い)本店の業務をこなせるようにすることで雇用の安定につながる(たとえ夫(妻)の転勤で地方に行くことになっても仕事が継続できる)という趣旨のようです。(間違っていたらごめんなさい)
実はこのややこしさ。昨日、次年度からの研究計画を書いていて、自分でもふと陥ったややこしさに似ています。想定しているのは地方移住(転勤)ではなく「新近郊」なのですが、リモートワークのおかげで都心部への出社は月に1回程度となった近郊の町在住の家族Aが(都心部への出社が月に1回程度となったので近郊の町に移り住んだ家族Aでもよい)、地域で生活しようとしたときに必要となる新たな機能。そこまではよいとして、従来、雇用の無い地域で「町おこし」をしようとすると、「工場でも誘致して」「観光客を呼び込んで」などとなったものが、勤め先は既にあり、たまたまその方はわざわざ勤め先に行かなくてほとんどをその近郊の町で過ごしている。その分だけ消費が増えるので、「工場を誘致」しなくても店が増えたりサービス業なども増えて結構自立した町になる。家族Aばかりでなく、BもCもDも、、、となると、多くの住民は、よその仕事をしながらここにいる。こういう地域像って、今まであったのかな??? 神山モデルの新近郊版???
さきほどのМＰ社の社員も、原理上、世界のどこにいたって社員は社員なのか??
などとおせっかいに考え出すとキリがない。
キリがないのだけれども、ポストコロナ社会とは、こうした新たなライフ/ワーク関係、地域像などがどんどん出てくる社会なのかもしれません。
昨日考えた研究計画では、「今まで都心に頼っていた郊外が自立する」というストーリーなのですが、何を指標とすれば「自立度」が計測できるのか??
などとちょうど考えているところなので、МＰ社の実証実験の話も、興味深く読ませていただいた次第です。
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https://tkmzoo.hatenadiary.org/entry/2020/05/05/121753
