倒壊 の検索結果:

Welcome to T都市計画研究Studio (2024.4.1スタート)

…液状化) (大火) (倒壊)(インタビュー) 「震災からイノベーションが起こるとき」(IUI YEARBOOK 2023/24 42-47)(街歩き) 毎日。「都市探訪」に時々掲載。(クラウドファンディング[応援]) (例)添牛内駅舎[旧JR深名線]) □□ Blog □□⇒右帯の「カテゴリー」「リンク」へ (参考) 旧カテゴリー■都市イノベーション 500話 2011-21■東日本大震災 2011-22 復興過程統合情報⇒★統合ファイル 復興の新たなしくみ⇒☆リンクファイル

能登半島地震から2ヶ月のまちを歩く(3) 建物倒壊・建物被害

…地震による大きな建物倒壊被害が想定される中、輪島のまちを歩きました。途中、七尾を過ぎるあたりから被害が目に見えるようになり、輪島に入ると広い範囲で倒壊家屋がそのままになっています。今回は「木造密集」との関係を特に注意しながら歩きました。 第一。市街地大火エリアの東側に倒壊が多く、つながりからみて、大火がなくても倒壊被害はかなりの程度だったと思われます。 第二。倒壊はその付近だけでなく中心市街地にひろくみられます。西側の川が焼け止まり線になっていますが、倒壊被害は川を越えた輪島…

【緊急公開】首都直下地震による倒壊被害想定の話を含むシンポジウム資料(2023.10.20) [2024.1.21資料追加]

…都直下地震による建物倒壊危険の大きさにつき話していました(「首都直下地震等による東京の被害想定」(2022.5.25東京都)を読み解く形)。関連する重要情報と考え、事務局であるURの許可を得て緊急公開することにしました。 【内容】・「新しい「密集市街地」の価値づくりに向かって」と題する基調講演で、その前半が建物の倒壊被害想定に関するもの。資料だけですが、関連情報を整理しています。以下がリンク先です。揺れによる建物被害(死者)がいずれの時間帯でも最大になることを示すたいへん重要…

関東大震災の本震(11時58分)の直後(12時1分)に起こっていた首都直下地震の話

…少し気がかりなのは、倒壊と火災の関係です。 (おそらく「A1」の首都直下地震の方が最大震度に地結果したと考えられる)震度「6強」だった本所区の「全潰率」は21.9%と東京市15区の中では最大で、多くの地点から出火してその日のうち(9月1日)に延焼し、「地震によって地盤が悪いところでは住家が倒壊し、次々に延焼火災が発生して、混乱のなかで多くの犠牲者を出した」(p28)ことがp30の「東京市における火災動態地図と死者数の分布」図を示しつつ説明されています。 昨年2022年5月に発…

「TOKYO強靭化プロジェクト」(東京都2022.12公表)と耐震化促進

…でみると、建物被害(倒壊等)による被害が火災被害より大きいこと、特に、阪神淡路大震災がそうだったように、まだ家で寝ている早朝に直下地震に見舞われると建物被害が最も大きくなることを強調しました。耐震化は喫緊の重要課題であると。 今回の『日経アーキテクチュア』でもp40の[図2]で示されている「現況」の「死者3200人」というのは火災被害が最大(死者2482人)となる「夕方」のケースであって、「早朝」のケースでは死者は4916人と想定されている(早朝の火災による死者は671人)。…

「関東大震災から100年」の2023年に

…原因別でみると「建物倒壊」82000人、津波(「早期避難率低」)230000人、火災8600~10000人とあり、どのような被害かおよその想像は可能です。他にも「近畿地方が大きく被災するケース」など3パターンが示されていますが、「東海地方が大きく被災するケース」の上記のような場合が最大被害となるのでそれをとって「死者最大32万人」と報道されたと考えられます。 令和元年の想定では「東海地方が大きく被災するケース」のうち「陸側ケース」で「冬・深夜」の「平均風速」で230000人、…

2万5000分の1地形図「添牛内」を見ながら考える歴史の進化(北海道イノベーション(その4))

…となり残された駅舎も倒壊寸前で、、とのストーリーだっただけに、「北海道」というものをもっとちゃんと知らないといけない、と強く思った次第です。 2つ目。その人口減のストーリー。「1800人いた添牛内の人口は43人に激減。この駅舎の存続は添牛内そのものの存続にかかわるかもしれない」と紹介した前回の記事ですが、それを引用した2013.8.1の北海道新聞夕刊には、その43人中13人は中学生で、「ソバ生産軌道 移住者が増加」との見出しで若返りの様子が書かれています。創建100年を迎えた…

『大災害の時代 未来の国難に備えて』

…神・淡路大震災(特に倒壊)、東日本大震災(特に津波と原発)について、発災時の意思決定にはじまる公助の機動力を軸としつつ、地域での自助・共助の力がどれだけ発揮されながら総合力を発揮したか/しなかったか/課題および成果は何かを分析しています。大災害の危機管理においてたびたび専門家として指揮をとってきた貴重な経験が、その後の調査結果も交えながら客観的に記述されていきます。 「南海トラフ地震」による津波の地域ごとの予測高さが先日(1月24日)発表されました(⇒関連資料へ)。昨年の東日…

身近な東日本大震災の都市被害から

…ています。今回の被災をどうするかだけでなく、再度の液状化を危惧する方も多く、技術的課題のみならず政策的・制度的・社会的・空間的・経済的課題としてとらえたいと思います。また、横浜には宅地造成地が多く、地すべりや建物倒壊等の危険も考えなければなりません。本年4月の「横浜市都市計画マスタープラン改定に向けた提言」の中でも、「崖地や造成地等の防災対策を検討する」との文言を入れました。昨晩も深夜にグラッときましたね。都市が自然とどうつきあっていくかを考える重要なテーマととらえています。