昨夜、南海トラフ地震に関する「巨大地震注意」が発表されました。 「地震への備えを再確認」する意味で、本ブログで「南海トラフ」をキーワード検索してみました。「首都直下」と合わせたこれまでの結果は以下のとおりです。 「災害に備える」の記事数115件 うち、「南海トラフ」15件、「首都直下」23件。うち両方に言及9件。 うち、直近で両方に言及しているのが2023.2.20の「「関東大震災から100年」の2023年に」です。ここでは特に「南海トラフ巨大地震」の被害想定の経年変化につい…

…した。富士山大爆発は南海トラフ地震と連動して起こる確率が高く、そのときの大地震は1707年10月28日(旧暦10月4日)でした。同年12月16日(旧暦11月23日)に噴火ははじまり12月31日(旧暦12月8日)まで続いたとされます。大地震から大噴火がはじまるまで1か月半ほど空いているように見えますが、この間、多くの余震等もあり、「いやな予感」もしたのではないか。また、噴火が終わってからがたいへんで、小田原藩の場合、火山灰が泥流と化して河川氾濫が起こりそこからの復興も含めて相当…

…に算定が更新された「南海トラフ地震」は20年以内に発生する確率が60%程度とより高い値になりました(2022.1.1を基準とする1年前の算定では20年以内の確率は50～60%とされていた。ただし1ケタ変えた表記をみると、54～60%だったものが55～61%へと1%高まったもので、1年経過した分が積み増された形)。「南海トラフ地震」は主として「東海地震」「東南海地震」「南海地震」の要素で構成され、合わせて600～700kmほどの範囲になるもので、マグニチュードだけでみれば格段に…

…(品川駅周辺の大規模都市再生事業) ■災害 復興計画関東大震災阪神・淡路大震災東日本大震災南海トラフ地震首都直下地震新型コロナ能登半島地震 ■人物 ハワードジェイコブズ *「主要都市」について 「京都」を検索すると「東京都」なども出てしまうためはずしています。「京都」は、以下のキーワードで検索してください。参考のため、他都市の類似キーワードもあげておきます。 京都と都市イノベーション大阪と都市イノベーション奈良と都市イノベーション彦根と都市イノベーションロンドンイノベーション

…訓を踏まえ、これまで南海トラフ地震、⾸都直下地震について最⼤クラスの地震・津波を想定した防災対策の検討を進めてきた。今般、⽇本海溝・千島海溝で想定すべき最⼤クラスの地震・津波の検討が進んだことから、これに対する被害想定、防災対策の検討を⾏うために、防災対策実⾏会議の下にワーキンググループを設置」したとされます。本年10月25日の第9回WGにて今回発表された報告書の案が検討され、12月21日発表の運びになった、というのが全体の流れです。1946年12月21日に(昭和)南海地震が…

…の経験は、東海地震(南海トラフ地震)への対応といった大災害対応という観点でも大きな経験になったのではないかと感じています。今回の新型コロナも「災害」ととらえれば、オンライン機器・通信環境・制度運用方法の整備は「災害に備える」またとないチャンス。 また、この会議では「事前都市復興計画の策定を促進する」という関連する話題もありました。従来、これほどのオンライン活用は想定されていなかったと思います。「事前都市復興計画」の中に、さまざまなオペレーションや会議等のオンライン活用のみなら…

本日午前の「市街地創造論」で「被災市街地の再生」を話しました。 「3.11(東日本大震災)」からの復興の状況を軸にしつつも、今後甚大な被害が予想されている「南海トラフ地震」や、近年ますます大規模な被害も予想される水害なども題材にしながら、長期的な都市計画の重要性や都市のもつ(レジリエントな)自己再生力について議論しました。 特別に、使用した資料にリンクします。

…されていきます。 「南海トラフ地震」による津波の地域ごとの予測高さが先日(1月24日)発表されました(⇒関連資料へ)。昨年の東日本豪雨のような災害のさ中に大地震がきたらどうなるのか(本書では関東大震災の「強風」が実は台風とかかわっていたことが書かれている)といった組み合わせのような発想を超えた「想定外」の事態も、もし現在が「大災害の時代」にあたるとすると、幾度もやってくるかもしれない(１月24日にはもう1つ発表があり(⇒関連資料へ)、各地の活断層型・トラフ型地震の発生確率の年…

…死者2万3000人、南海トラフ地震では死者32万人という数字がおそろしいです。東日本では昨年の台風による水害の恐怖からつかの間のお休みをいただいている感じです。再生エネルギーの普及もそう簡単には進まず、火力発電(液化天然ガスだけでなく石炭もたくさん使っている)に日本はかなりの電力を依存している状態。ちょうど昨日も東京某区の「低炭素まちづくり計画」の改訂に向けた準備の議論をしたところです。 さまざまなテクノロジーが急速に進化しそうな2020年代ですが、それを凌ぐような災害リスク…

…どの間に出版された『南海トラフ地震』(岩波新書2016)、『首都直下地震』(同)、『富士山大噴火』(徳間書店2015)をとりあげながら、「科学だけで決められない問題」への専門家の向き合い方について考察したこの書評が気になりとりあえず積んでおいたものを、熊本地震がらみで思い出しました。 泊氏は前の2つの新書は「科学というより行政施策の解説という肌合いが強」く、上から目線で、正確な科学知識が欠如した人々に啓蒙しようとする考え方(「欠如モデル」)のため「どこかよそよそしく、「他人事…

…事はこちら)。同日、南海トラフ地震対策最終報告書が公表されました(⇒内閣府URL)。ちょうど先週土曜(25日)午後の都市住宅学会公開市民フォーラムのテーマも「密集市街地整備の新たな展開」だったこともあり、東京都「木密地域不燃化１０年プロジェクト」について現況をまとめておくことにします。 これまでの経緯は、「不燃化特区」は(その1)、「特定整備路線」は(その2)にて。■「不燃化特区」 東京都の制度として4月に正式な形で公表されています。 http://www.metro.tok…